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ネクスト通信
2021/03/09

広い土地の方が大きな家が建てられる?〜用途地域と建ぺい率の話〜

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こんにちは!

NEXTの家の広報担当です。

土地は広い方がいいと考えがちですが、一概にそうとも言えません。その理由は、「用途地域」や「建ぺい率」といった法律で定められた土地の制限があるから。今回は、建てる前に知っておきたい「用途地域」と「建ぺい率」についてご紹介します。

用途地域とは?

「ここは住居系の地域」「ここは商業系の地域」というように、地域によって優先される用途が国によって定めてられています。これを用途地域と言います。各地域が「第一種低層住居専用地域」「第一種中高層住居専用地域」「準居住地域」のように、さらに細かく分けられていて、全13種類の用途地域があります。

用途地域を確認するメリットは、建物の建築面積の限度を知れるだけでなく、将来的なことまで想定できること。例えば、大きな建物が建つ可能性がある地域なのか、商業施設が建つ可能性がある地域なのか、など。「こんなふうに暮らしたい」という好みに合わせて土地を見極めることができます。

建ぺい率とは?

建ぺい率とは、「屋根を含む建物の面積」が、真上から見たときに「土地全体に対して何%か」を表したもの。この割合が用途地域によって決められています。例えば、敷地面積50坪、建ぺい率70%の地域であれば、35坪まで建物を建てられます。

「思っていたよりも家が小さくなってしまった」なんてこと防ぐためにも、土地購入の前に建ぺい率を確認しておくと安心です。

NEXTの家ならどんな土地も活用できる!

そうは言っても、個人でこういった専門的なところまで確認するのはちょっと大変ですよね。NEXTの家では、プロの目で将来性まで見極めた土地を自社分譲地として販売しています。

土地によっては、南側からの採光を十分に確保できない、庭の広さを十分に取れない、といったものも。ただ、これは設計力があれば解決できるんです! 例えば、吹き抜けや勾配天井にして別の角度から採光を確保したり、庭をテラスや屋上バルコニーで代用する、建ぺい率に含まれないロフトを活用するなど、どんな土地であっても快適な家を提案できるのがNEXTの家の強みです。

ちょっと癖のある土地なら相場よりもお安く提供できますし、自社分譲地なら仲介手数料もかかりません!

NEXTの家では、「この場所がこの金額!?」と驚かれるような土地を常時販売しています。未公開の土地情報もありますので、お気軽にお問い合わせください!

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